2026年3月24日の株式市場、お疲れ様でした!
昨日の大幅下落から一転、本日の日経平均株価は前日比736円高の5万2252円と反発しましたね。
「もうダメかも…」なんて弱気になっていた方もいたかもしれませんが、相場はいつだって私たちの想像を超えてくるものです。損失が出ても「次のチャンスへの授業料!」と前向きに捉えて、冷静に今日のニュースを振り返っていきましょう!
昨晩から今朝にかけて、マーケットを一番驚かせたのはやっぱりトランプ米大統領のSNS投稿でした。「イランと実りある協議をした」「攻撃を5日間延期する」という電撃的な発表があり、これを受けてWTI原油先物価格が大幅に下落しました。
これに連動して日経225先物も一時5万4000円まで跳ね上がるなど、まさに「お祭り騒ぎ」。ただ、イラン側が協議を否定するなど情報は錯綜しており、市場にはまだ「面妖(めんよう)な雰囲気」が漂っています。でも、こうした混乱の先にこそ「出口」は見えてくるもの。岩井コスモ証券の小川氏は、今回の混乱はすでに「8合目」まで来ており、終結へのカウントダウンが始まっていると分析しています。嵐が過ぎ去った後の急反発に備えておきたいですね!
今日の主役は何と言っても東京海上ホールディングス(8766)でした!
米バークシャー・ハサウェイグループ(あのウォーレン・バフェット氏率いる企業群ですね)との戦略的パートナーシップを発表し、株価はストップ高買い気配となりました。
バークシャー側が約2874億円という巨額の出資を行うだけでなく、再保険分野での協業やM&Aでの提携も進めるとのこと。「神様」に認められたという事実は、投資家にとって最高の安心材料になります。同時に同額の自社株買いも発表しており、株主還元への本気度が伝わってきますね。これぞまさに、自信を持って持ち続けたい「信念の銘柄」と言えるかもしれません。
本日、株式市場で一際輝いていたのがドローン関連銘柄です。
政府がドローン規制法の改正案を閣議決定したことが伝わりましたが、これが「規制強化=悪材料」ではなく、「国産ドローンの信頼性向上=防衛・セキュリティー需要の拡大」というポジティブなナラティブ(物語)として受け止められました。
特に、防衛装備品市場への本格参入を発表したTerra Drone(278A)がストップ高を演じたほか、ACSL(6232)が防衛省から約10億円の大型案件を受注するなど、具体的な「稼ぐ力」が見えてきたのが大きなポイントです。夢を語る段階から、いよいよ実益を伴う「現実買い」のステージに入ったワクワク感がありますね!
初心者の方にぜひ知っておいてほしいキーワードが「PFAS(ピーファス)」です。
4月から水道法が改正され、この人工化学物質の定期検査が義務化されます。これを受けて、PFASを除去・分析する技術を持つ企業に注目が集まっています。
例えば、除去用イオン交換樹脂を手掛ける室町ケミカル(4885)や、環境調査の実績が豊富な環境管理センター(4657)、PFAS不使用の電池を開発したFDK(6955)などが有望視されています。
こうした「社会の困りごとを解決するテーマ」は、一時的な流行で終わらず息の長い投資テーマになりやすいのが特徴。地味に見えるかもしれませんが、こうした実力派銘柄こそ、ポートフォリオの強い味方になってくれるはずです。
足元では不安定な動きが続いていますが、実はマーケットの裏側では「空売り(ショート)」がかなり積み上がっているようです。
小川氏の予測によれば、空売り筋が限界を迎えたところで大統領や財務長官が「一押し」し、株価がロケットのように跳ね上がる「TASO(タソ)トレード」が発動する可能性があるとのこと!
今の調整局面は、いわば次に高く飛ぶための「しゃがみ込み」の時期かもしれません。AI関連でも、凡庸なサービスは淘汰されますが、サービスナウ(NOW)やクラウドストライク(CRWD)のような本物の強みを持つ企業は、割安な今のうちに拾っておく価値がありそうです。
相場が荒れている時こそ、冷静に、そして前向きに。
明日も素敵な投資のチャンスが見つかりますように!